岸田文雄が内閣総理大臣になってはや１年半。
円安や物価上昇、安倍氏の国葬や統一教会とのズブズブな関係の発覚など、
岸田内閣にとっては激動と混乱の1年半になりましたが、
その過程で岸田文雄の“無能っぷり”が遺憾なく発揮され、
現在は支持率急落中で歯止めがきいていない状況です。
このように、Yahoo!やTwitterの検索窓に【岸田】と打ち込むと、【無能】というキーワードが浮上することから、
岸田文雄が無能であることが検索されていたり、
ツイートされていることが分かります。
岸田文雄の具体的にどういったところが無能だと言われているのか？
今回は、岸田文雄が無能すぎる14個のポイントについてお伝えしていきます。
岸田文雄が無能すぎて支持率急落！
- 岸田文雄/Fumio kishida
- ６５歳
- 開成高校→早稲田大学法学部卒
- 1982年に日本長期信用金庫に入社
- 本店に2年半、香川県高松市で2年半営業マンとして勤務
- 1987年に政治家を志し退職。父・文武の秘書として政治の世界へ
外務大臣、防衛大臣、政調会長とキャリアを重ねつつ岸田派の勢力を伸ばし、
2021年10月に自民党総裁（内閣総理大臣）になりました。
支持率急落
最新支持率
朝日新聞社の世論調査によると、
2022年10月最新の支持率は岸田政権で過去最低の４０％。不支持率も岸田政権で初となる５０％を上回りました。
支持率の推移
岸田政権の1年間の支持率の推移（朝日新聞社の世論調査の結果）
最初の半年間は支持率40%代とやや低い水準が続きましたが、
3～7月は50%代と比較的高い水準を保っていました。
しかし7月8日に安倍氏が銃撃されてから、“崩壊”が始まりました。
統一教会問題のグダグダな対応で信用を低下させただけじゃなく、
国民の大反対を押し切って国葬を強行実施したことで、
支持率は20%近く急落。不支持率がおよそ倍（プラス25%）上がりました。
『1年何した？』辞めろコールの嵐
『#岸田首相の辞任を求めます』というハッシュタグで290件のツイートが…
一見、高い支持率で安定しているように見えた岸田内閣ですが、
統一教会問題や安倍氏の国葬問題といった、数十年に一度レベルの大きな壁に直面し、
情けない対応を見せてしまったことで岸田文雄の手腕の無さ（無能さ）が大きく露呈してしまいました。
「何もしない」ことがバレて炎上
弱みを大きく見せてしまったことで、それまでの総理としての仕事にも注目が行き…
「ここ１年何したっけ？」
「岸田は何もしていない」
といった無策・何もしてないことが炎上するようになりました。
「何もしていない（何もしない）」というのは、
良い意味では「失敗することがない」「目立たない」ので批判されにくく、支持率は下がりにくいんです。
しかし、一つ火種があると「何もしていない」ことが逆に目立つようになり、全部が「無能」に繋げられるようになります。
岸田文雄の場合は「統一教会問題の処理」と「国葬のゴリ押し」が大きな火種となりましたね。
8月以降、『岸田辞めろ』コールがずっと鳴りやみません。
こんなツイートが、いやもっと過激な『岸田辞めろ』ツイートが無数にあります。
20%近い支持率の急落。
不支持率の倍増（25%アップ）。
そして過激な『岸田辞めろ』コール。
これが発足1年がたった岸田内閣へのリアルな世論です。
岸田文雄の無能すぎる１４点まとめ
支持率の大暴落が意味するのは、岸田文雄が総理大臣として“無能”であること。
Yahoo!やTwitterの検索で【岸田 無能】というワードが出てくることからも、多くの国民がそう思っているのは明らか。
直近の歴代総理である菅義偉や安倍晋三は、検索でこのようなワードは出てきません。
では、岸田文雄のどういうところが無能なのでしょうか？
ざっくり言えば、無能なポイントはこの５つ。
- 無策で何もしないこと
- 決断力がないこと
- 政策や対策のレベルが低いこと
- 岸田文雄の“周り”も無能なこと
- 地味で華がないこと
もっと具体的に細かく分けていけば、
岸田文雄の無能なポイントは１４個ありますので、順番に解説していきます。
無能① 無策/何もしない
【岸田 何もしない】で検索したときの1ページ目上位の記事
岸田文雄といえば「無策」「何もしない」というのがもはやパブリックイメージとなっていますが、
この1年で岸田文雄が何したか言える人は少ないと思います。
実際“何か”はしている。
だけどインパクトが無さすぎるor目に見えた結果が出ていないから、何もしていないように映るのが正解でしょう。
- 経済政策『新しい資本主義』の提唱
- 18歳以下へ一律10万円を給付
- オミクロン株への対策…水際対策の強化
- ウクライナへの資源提供とロシアへの経済制裁
- コロナ対策と規制の緩和
- ３％（30円）以上の最低賃金引き上げ
- 国葬の強行
- 非課税世帯に一律５万円の給付（今後）
- 家庭と企業の電気代を軽減する対策（今後）
- 物価高上昇を止めるための対策（今後）
- 賃上げ対策…能力重視の雇用形態強化、転職の円滑化、ビジネス教育への支援など（今後）
昨年10月～今年3月までの方がいろいろやっていた印象ですね。
ただ、世界を震撼させた『オミクロン株』や『ロシアウクライナ有事』に対して対策を打つのは当たり前of当たり前であり、
これ自体を「やったこと」にカウントするのは疑問です。
それ以外でやったことといえば、『国葬』だけ。
新型コロナ第7波に対しては無策で完全放置。
今日本に襲い掛かってきてる『物価高の上昇』や『円安』への対策は提唱して“これから”なので、
裏を返せば“今のところ何もしてない”ことになります。
どこぞの国はミサイル打ちまっくたり、戦争までおっぱじめたりしているのに、
それとは対照的すぎるくらいに「無策」「何もしない」のが岸田文雄という総理大臣です。
