芸能界の総本山・ジャニーズ事務所が倒産？解散？というにわかに信じがたい噂が急浮上しています。
倒産・解散の可能性として指摘されているのが性被害者への救済で赤字に転落するから、というものですけど、本当にジャニーズ事務所がなくなってしまうのでしょうか？
今後予想される性被害者への賠償額はもちろん、年間売上・資産価値の観点からジャニーズ事務所倒産・解散説の信ぴょう性に迫っていきましょう。
ジャニーズ事務所の性被害者への賠償額
ジャニーズ事務所の象徴でもあったジャニー喜多川さんからの性被害を主張する方々が日に日に増えていくにつれて、倒産の可能性や解散に言及する声も出てきています。
マスコミをコントロールする形でネガティブな記事を出さないようにしてきたジャニーズ事務所が性被害者に対してどのくらいの賠償額を支払うことになるのでしょう？
性被害者の人数（1000人超？）
2023年8月4日、日本記者クラブにて国連人権理事会のメンバーがジャニーズ事務所の性被害者が続出している件について会見を行いました。
国連作業部会の担当者は、2019年に死去したジャニー喜多川さんからの性被害を訴える人が数百人存在することを明かしています。
「深い憂慮」というやんわりとした言葉を使っていましたが、性被害者が数百人いるかもしれない…と指摘されたことに大きなショックを受けた方も少なくなかったでしょう。
しかし、国連人権理事会の会見を受けて各週刊誌が続報を出していて、性被害者は数百人どころか1000人を超えるだろうと予想する記者も現れ、問題の深刻さを痛感させられました。
本当に性被害者が1000人もいるかどうかは分かっていませんけど、ジャニーズ事務所のタレントたちが70年近くジャニー喜多川さんの支配下にあった点を踏まえると、1000人超えの可能性を否定することはできません。
性被害者への賠償額（100億円？）
性被害者の人数はもちろん、ジャニーズ事務所が性被害者に対してどのくらいの賠償額を支払うのか？という点にも関心が集まっていますよね、
裁判で強制的な性犯罪が認定されると、加害者は賠償額（慰謝料）として50万円から400万円を1人あたりに支払う、というのが一般的な相場です。
ジャニーズ事務所の性被害疑惑が賠償額相場の中間にあたる200万円（1人あたり）相当と仮定すると、1000人の性被害者がいた場合は「1000人×200万円＝20億円」という計算式が成立しますよね。
ただ、ジャニーズ事務所の最高責任者でもあったジャニー喜多川さんが加害者となると、賠償額の金額は一般的な相場よりも跳ね上がる可能性がかなり高いかと思います。
「賠償額は100億円を超えるかも…」と試算するネット記事も出ていて、莫大な賠償額をジャニーズ事務所側が1000人と想定される性被害者全員に支払うのであれば、会社が大打撃を被るのはほぼ間違いないでしょう。
ジャニーズ事務所の年間の売上や資産価値
最悪のケースだと性被害者への賠償額が100億円に迫り、赤字になるかもしれないジャニーズ事務所。
でも、芸能界のリーディングカンパニーとして脅威的な年間売上と資産価値を誇っているため、賠償額がどれだけ膨れ上がってもあっさり支払い、倒産の可能性や解散の声を封じるのでは？とも推測されています。
年間の売上は1000億円以上
ジャニーズ事務所は株式会社という形式を採用していますが、東京証券取引所などのマーケットに上場していないため、外部から会社の年間売上を確認する術がありません。
ただ、嵐が全盛期を迎えていた2016年頃のジャニーズ事務所は年間売上が1000億円以上と試算されていて、吉本興業（約500億円）の2倍以上稼いでいることが分かり、ネット上で大きな反響を呼びました。
2019年に亡くなったジャニー喜多川さんも生前は年収25億円？とも噂されていて、現社長の藤島ジュリー景子さんも1年で20億円近い収入を得ている可能性がありますよね。
年間売上だけでジャニーズ事務所の経営状態を察知するのは困難ですけど、大規模な投資をしている形跡もないので、少なくとも年間で100億円近い利益を手にしているのは間違いなさそうです。
性被害者に支払う賠償額を100億円と想定すると、年間利益100億円と予想されるジャニーズ事務所が直近の利益を少しずつ切り崩すだけで大丈夫！と藤島ジュリー景子社長たちは考えているかもしれませんね。
資産価値は500億円以上
ジャニーズ事務所の経営状態を語る上で、膨大な資産価値を保有しているところも外すことはできません。
東京都港区赤坂にジャニーズ事務所の本社がありますけど、SMAPが無双状態にあった1990年代に都内の不動産を買い漁る、という富豪っぷりを披露しています。
赤坂の本社ビルは1998年時点で20億円近い資産価値だったと噂になっていますし、商業ビルの主要フロアやアクセスの良い駐車場など、合計で500億円以上の資産価値を誇っているジャニーズ事務所。
経営状態が厳しくなれば利用価値が薄くなった資産を売り払うことができますし、性被害者への賠償額も資産売却で賄う可能性も出てきています。
ジャニーズ事務所が倒産する可能性はほぼ０
引用：テレ朝NEWS
2023年に入ってから問題だらけのジャニーズ事務所ですけど、性被害者にどれほどの賠償額を支払ったとしても、倒産する可能性はほぼ0と予想する声が大半を占めています。
なぜ、ジャニーズ事務所が倒産する可能性が極端に低くなり、解散を免れそうな状況になっているのでしょうか。
・倒産する可能性が極めて低い理由①膨大な年間売上
・倒産する可能性が極めて低い理由②いざとなれば資産価値を売却
・倒産する可能性が極めて低い理由③政府が助けてくれる
・企業としては衰退していく
倒産する可能性が極めて低い理由①膨大な年間売上
SMAPだけでなく、嵐、TOKIO、King & Princeといった稼ぎ頭が次々に事実上の解散を表明しているので、2016年時（年間売上1000億円以上）の売上を記録するのはさすがに難しいですよね。
ただ、「腐っても鯛」ということわざがあるように、稼ぎ頭不在の状況であっても、ジャニーズ事務所のタレントが連ドラ主演を務めるケースが多くなっています。
また、日本のテレビ局・マスコミに多大な影響力を及ぼしている現状を踏まえると、極端に年間売上が落ち込む可能性は低く、100億円の賠償額を支払う余力は十分あるのではないでしょうか。
倒産する可能性が極めて低い理由②いざとなれば資産価値を売却
年間売上が振るわなかったとしても、ジャニーズ事務所には500億円以上と噂の資産価値という裏ワザがあり、要らないビルや駐車場を売却して賠償額を一気に支払うことでしょう。
ジャニーズ事務所自体も近年はスリム化の傾向にあるだけでなく、平野紫耀さんなど有名タレントの退所でコストカットが成功がした、という見解も存在しています。
性被害者続出の影響で年間売上が過去最低になったところで、資産価値の売却やコストカットを勧めていけば、すぐに会社を解散しなきゃいけないような事態にまでは発展しないのではないでしょうか。
倒産する可能性が極めて低い理由③政府が助けてくれる
国連人権理事会の性被害者問題の記者会見を今一度確認してみると、ジャニーズ事務所だけでなく、日本政府の責任の重さについて厳しく言及している場面がありました。
ジャニーズ事務所のような大きな会社で発生した不祥事に対し、適切な捜査を行えず、性被害者を救うための法整備ができていないことを指摘され、日本政府も頭を抱えている模様です。
「政府にも責任あり！」と国連人権理事会が判断してしまう前に、日本政府がジャニーズ事務所と一体になって性被害者救済のための策を講じる、という未来が待っていても何らおかしくありません。
でも、日本政府が関与するということは、賠償額を税金で工面するということを意味しますので、国民からの反発は避けられないでしょう。
ジャニーズ事務所が倒産する可能性が高くなったり、解散せざるを得ない状況になった場合の最終手段ではありますが、どうにもならなくなった時は日本政府が助けてくれる、という点も倒産する可能性が極めて低い理由になるかと思います。
企業としては衰退していく
賠償額問題をクリアして、倒産する可能性がなくなったら、ジャニーズ事務所はこの先も安泰？と考えてしまうのはNGです。
岡本カウアンさんの告発以降、元ジャニーズ事務所関係者から性被害者がどんどん名乗り出てくる中、大した策を打たず、報知していたジャニーズ事務所への風当たりはかなり厳しいものになっていますよね。
例えば、2024年パリ五輪の予選を兼ねた男女バレーW杯ではAぇ!groupがスペシャルサポーターを務める予定になっていましたが、参加ボイコットを匂わす国が増えたことで、Aぇ!groupの降板が決定しています。
男女バレーW杯の放映権を持つフジテレビとジャニーズ事務所は共依存のような関係ということは周知の事実として認識している方も多いことでしょう。
過去の男女バレーW杯はジャニーズの若手グループがスペシャルサポーターを担当する、という流れでしたが、性被害者続出問題の影響で急遽降板させられたのはジャニーズ事務所にとって大きなダメージだったのは言うまでもありません。
今後も「ジャニーズ排除」の流れが続いていけば、新しいグループを売り出す機会が減っていき、会社の売上・利益がガタ落ちして、赤字になるのは目に見えていますよね。
スムーズな形で性被害者への賠償額を支払った場合でも、ジャニーズ事務所の未来は明るいものではなく、いばらの道が待ち構えている、ということをファンの皆さんも覚悟した方が良いかと思います。
ジャニーズ事務所は解散すべきという声
「ジャニーズ事務所はとっとと解散すべき！」と倒産を願う声がたくさん出ていますよね。
逆に、熱心なファンたちはジャニーズ事務所の存続と覇権への復活を希望する意見を出し、批判派とSNSで激しいバトルを展開しています。
解散や倒産を願う声
ジャニー喜多川さんの後継ぎとなった藤島ジュリー景子社長に気に行ってもらわないと仕事を続けられない…という出来事もあるそうで、コネ云々という話が真実であれば、パワハラ案件にもつながりかねませんよね。
今回取り上げているジャニーズ事務所の性被害者問題も絶対的権力者のジャニー喜多川さんに逆らえなかったという見方もありますし、倒産されて負の遺産をリセットする方策も間違ってないかと思います。
不買運動までは行き過ぎかと思いますが、ジャニーズ事務所自体の問題だけでなく、性被害の実態を把握しておきながら、臭い物に蓋をする理論で放置してきたメディア側にも大きな問題がありますよね。
性被害への理解が乏しい日本という国だからまみれ、ジャニーズ事務所のような企業が平然と居座れるという見解も存在していて、欧米諸国で同様の問題が起きた場合は倒産待ったなしの状況に追い込まれることでしょう。
不正まみれで大問題となっているビッグモーターとジャニーズ事務所の体質を比較する声も多くなっています。
このまま問題を放っておくと、仕事が減っていくことだけでなく、銀行などから融資を受けられなくなるのでは？という指摘はごもっともですし、ビッグモーターとともに倒産・解散の道を歩んでいくのかもしれません。
ジャニーズ事務所の性被害者問題を語る上で重要なポイントとなるのが、過去にジャニー喜多川さんが加害者として裁判で認定されている、というところですよね。
法治国家である以上、裁判の結果を尊重するのは当然のことですし、ジャニー喜多川さんに非があると判明したにも関わらず、何もできなかった藤島ジュリー景子社長以下経営陣の罪は重いと思います。
存続や復活を願う擁護の声
岡本カウアンさんなど性被害者の皆さんが嘘の告発をした、という前提に立つのであれば、倒産や解散ではなくて、真実の究明をすべきだと思います。
ただ、偏向報道との指摘は間違っていて、そもそもジャニー喜多川さんのスキャンダルをマスコミは全く報じていなかったのですから、マスコミはジャニーズ事務所の肩を持っていた過去の反省をしなければいけません。
極端な擁護の意見ではなく、今後賠償額を払うのであれば、無理やりにでも会社を存続させる必要があるから、倒産してはいけない、という考え方も納得できますよね。
24時間テレビマラソンで感動的なゴールを決めていたヒロミさんに対し、ジャニーズ事務所の批判をするな！というなかなか手厳しい意見をお持ちの方もいらっしゃいました。
ジャニーズ事務所のタレントと一緒に仕事をしているなら、ジャニーズ事務所を擁護しろ、という流れは偏向報道そのものですから、ヒロミさんが真っ向からジャニーズ事務所を批判したのは間違っていません。
性被害者たちの告発が証拠なしの状況で続いていき、日本中がバッシングを浴びせていることに危機感を覚えている方もいらっしゃいました。
どんな証拠があるのかは外部の私たちには分かりませんけど、仮に告発者たちがでたらめな主張をしているのであれば、ジャニーズ事務所が提訴すべきですから、今後のジャニーズ事務所側の出方を見守りたいところです。
西武ライオンズ・山川穂高選手が性被害で告発されたものの、結果的に不起訴処分となったことを受け、ジャニーズ事務所の性被害者問題も同じような流れだろう、と勘繰る人も出てきています。
山川穂高選手の場合は検察が判断していますけど、ジャニーズ事務所のケースは不透明な部分が多いので、調査チーム側の透明性の確保も大事な問題になっていきそうですね。
まとめ
今回の記事では以下の内容を整理しました。
・性被害者は1000人と予想され、賠償額は100億円以上
・ジャニーズ事務所は年間売上1000億円以上で余力あり
・資産価値500億円以上で賠償額を支払うのは余裕
・最終手段として政府の助けを得られる可能性も
・倒産する可能性は0に近いが、衰退の一途をたどりそう
・バレーW杯のジャニーズ排除など解散の危機は今後も続く
・倒産を願う派と存続を願う派がSNSで対立
ジャニーズ事務所最大の闇ともいうべき性被害者問題ですが、当事者のジャニー喜多川さんが亡くなった後に賠償額などの課題が出てきた点も憂慮しなければいけません。
賠償額を支払って性被害者の救済をしたとしても、ジャニーズ事務所が自浄作用の働く会社であることを示せなければ、世間からのバッシングがやむことはないでしょう。
今まで通り、問題が起きてもマスコミに圧力をかけて放置していると、ジャニーズ事務所の倒産する可能性が上がっていき、解散という重い決断をせざるを得ない状況に追い込まれるかもしれません。
