創業者ジャニー喜多川氏の性加害問題が広がる中、9月7日の記者会見では「ジャニーズの社名変更をせずにイメージを払拭するべくがんばる」とのことでしたが、9月19日ジャニーズ事務所の取締役会を受け東山紀之新社長が社名変更の可能性を発表しました。
今回、報道を受けジャニーズ事務所社名変更・新会社設立から新社名予想などわかりやすく解説していきます。
ジャニーズ事務所の新社名（社名変更）発表は10月2日予定！
9月19日にジャニーズ事務所の公式サイトにて新社名にすること（社名変更）について発表されています。
皆さまのご意見、ご批判を真摯に受け止め、今後の弊社の在り方について検討を重ねて参りました。
本日、弊社取締役会を開催し、藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました。
今後、法務や税務その他の論点を精査する所存です。そして改めて、10月2日には、その進捗内容を具体的にご報告させていただきたく存じます。
被害者の方々、取引先、ファンの皆さまにおかれましては、ご不安、ご心配、ご迷惑をおかけしております。どうか今しばらくお待ち下さいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
2023年9月19日
代表取締役 東山紀之
まだ正式決定ではありませんが
- 創業家藤島ジュリー氏の保有株式について
- 被害者への補償
- 新社名（社名変更）
- タレント・社員の将来
などについて議論をし向かうべき方向性を決めた、とのことです。
このリリースを見る限りだと社名変更をする方向だと考えられますよね。また一番大事な被害者への補償や再発防止策についてもしっかり注目していかなければなりません。
創業家の藤島ジュリー氏の保有株式の件も気になるところです。
その後の「内部の人間からの情報」ということで各ニュースサイトでも10月2日に新社名（社名変更）にすることはほぼほぼ決まっているようです。
10月2日により具体的な発表をする、とのことなので引き続き注目です。
実際にはジャニーズ事務所が新会社設立する可能性も
さらに9月20日の続報では、ジャニーズグループは新会社を設立し所属タレントは新会社へ移籍、株式会社ジャニーズ事務所はは被害者補償をする会社として残すのでは、という報道がでております。
- 現在の「株式会社ジャニーズ事務所」はそのまま「株式会社ジャニーズ事務所」として残し被害者補償を行う会社に
- 新たに「新会社」を作り所属タレント（ジャニーズメンバー）は移籍し新会社で活動を活動を行う
新会社自体が株式会社ジャニーズ事務所（藤島ジュリー氏100％株式保有）の100％子会社だとあまり意味がありませんが、世間体的には”新しい会社”ということでクライアント企業側もタレントに対して仕事依頼しやすい環境になると考えられます。
新会社では東山紀之が社長になる、という噂もされております。
ジャニーズ事務所の新社名（社名変更）予想！
ここからはジャニーズ事務所の新社名（社名変更）についてネットの予想などをまとめています。
Smile UP.（10月2日決定）
ジャニーズ事務所関係者によると、約6つの候補から最終的に２つに絞られたようで、「Smile UP」が採用されたとの報道も。
最後までイメージが強い「Ｊ（ジェイ）」の文字を残すか議論されたが、ジャニーズと完全に決別して再出発するために実績あるプロジェクト名からを採用するようです。
ヒガシーズ
新会社は東山紀之社長になるため、ジャニー喜多川氏で「ジャニーズ事務所」、東山紀之なので「ヒガシーズ事務所」と言われてます。
イースト・マウンテン
ダジャレ好きタレントのデーブ・スペクターさんの投稿です。「東」「山」でイースト・マウンテンだそうです。
ジュリーズ
藤島ジュリー景子氏からとる社名。これもないですね。
もっと新しい地図
元SMAPから脱退した香取慎吾さん・稲垣吾郎さん・草彅剛さんのグループ名『新しい地図』に対抗した名称です。
ジャーニーズ
なるべく「ジャニーズ」残したいのと旅をイメージした「ジャーニー」を組み合わせたそうです。
ソーセージーズ
東山紀之新社長のセクハラ疑惑からの考えた新社名のようです。
”J（ジェイ）”は入らないのでは
ジャニーズグループはJ（ジェイ）がつく名称が多いですが、今回の新会社（社名変更）ではJ（ジェイ）はジャニー喜多川氏を連想させるため今回は付かないのではと予想されます。
やはり新しく再出発をするためにJ（ジェイ）から脱却した新会社（社名変更）になるのではないでしょうか。
ジャニーズ事務所が新社名（社名変更）したがらなかった理由4選
これまで大問題になりながらジャニーズ事務所が社名変更をしたがらなかった理由についてまとめています。
ジャニーズという長年培った社名にタレント・社員ともにプライドがある
東山紀之新社長が9月7日の記者会見で言っていた
「ジャニーズというのはもちろん創業者の名前であり、初代のグループの名前でもありますが、タレントが培ってきたエネルギーやプライドでもあると思います」
というコメントの通り、ジャニーズ事務所のタレント・社員の多くは「ジャニーズ」という社名に誇り・プライドを感じているようです。
しかし過去の悪質な性加害が明るみに出たら「ジャニーズ」という社名に対して被害者・外部の人間は嫌なイメージしか有りません。
ジャニーズファンの思い
同じく9月7日の記者会見では
「名前を変えて再出発したほうがいいのかもしれません。ただ、僕らはファンの方に支えられている。イメージを払拭できるようにみんなが一丸となって頑張っていくべきだと、今は判断をしています」
というコメントもありました。
ジャニーズファンにとってジャニーズという名前・響き自体が熱狂的で重要なものなので変えてほしくない、という思いのファンも多いようです。
創業一族が株式100％保有しているため
結局創業家の藤島ジュリー氏が株式会社ジャニーズ事務所の株式100％を保有しています。
誰に文句を言われようが現在は藤島ジュリー氏が個人で所有している会社で彼女が「変えたくない」と思えば変えることはできません。
身内のである創業家の名前を変えたくないのでしょう。
社名変更費用・コストが莫大にかかる
歴史のある会社で、さらに子会社「ジャニーズエンターテイメント」ように「ジャニーズ」が冠になっているグループ会社やサービスが多数あります。
また『関ジャニ∞』や『ジャニーズWEST』といったタレントグループにも「ジャニーズ」が付いています。これらをすべて変更してまたイチからプロモーションをするとなると数億円〜数十億円の費用・コストがかかると言われています。
ジャニーズ事務所は新社名（社名変更）で創業一族から再出発しなければこれから厳しい
創業家やジャニーズ事務所幹部が思っている以上に世間からの批判・悪いイメージは強く、社名変更しないと今後経営自体が厳しくなってきています。
CM打ち切りも続き、テレビ局もジャニーズタレントを使わない、という判断もでてきています。
早めにジャニーズ事務所という社名を変更し、被害者への補償を行い、所属タレントのためにも再出発してほしいですね。
