ジャニーズ事務所が社名変更か！東山紀之新社長が社名変更を示唆・さらに新会社設立の話も急浮上

創業者ジャニー喜多川氏の性加害問題が広がる中、9月7日の記者会見では「ジャニーズの社名変更をせずにイメージを払拭するべくがんばる」とのことでしたが、9月19日ジャニーズ事務所の取締役会を受け東山紀之新社長が社名変更の可能性を発表しました。

さらに9月20日は新会社設立の話も上がってきました。

今回、報道を受けジャニーズ事務所社名変更・新会社設立についてわかりやすく解説していきます。

ジャニーズ事務所の社名変更について

9月19日にジャニーズ事務所の公式サイトにて発表されています。

まだ正式決定ではありませんが

などについて議論をし向かうべき方向性を決めた、とのことです。

このリリースを見る限りだと社名変更をする方向だと考えられますよね。また一番大事な被害者への補償についてもしっかり注目していかなければなりません。

創業家の藤島ジュリー氏の保有株式の件も気になるところです。

10月2日により具体的な発表をする、とのことなので引き続き注目です。

ジャニーズ事務所が新会社設立する可能性も

さらに9月20日の続報では、ジャニーズグループは新会社を設立し所属タレントは新会社へ移籍、株式会社ジャニーズ事務所はは被害者補償をする会社として残すのでは、という報道がでております。

新会社自体が株式会社ジャニーズ事務所（藤島ジュリー氏100％株式保有）の100％子会社だとあまり意味がありませんが、世間体的には”新しい会社”ということでクライアント企業側もタレントに対して仕事依頼しやすい環境になると考えられます。

新会社では東山紀之が社長になる、という噂もされております。

ジャニーズ事務所が社名変更したがらなかった理由4選

これまで大問題になりながらジャニーズ事務所が社名変更をしたがらなかった理由についてまとめています。

ジャニーズという長年培った社名にタレント・社員ともにプライドがある

東山紀之新社長が9月7日の記者会見で言っていた

「ジャニーズというのはもちろん創業者の名前であり、初代のグループの名前でもありますが、タレントが培ってきたエネルギーやプライドでもあると思います」

というコメントの通り、ジャニーズ事務所のタレント・社員の多くは「ジャニーズ」という社名に誇り・プライドを感じているようです。

しかし過去の悪質な性加害が明るみに出たら「ジャニーズ」という社名に対して被害者・外部の人間は嫌なイメージしか有りません。

ジャニーズファンの思い

同じく9月7日の記者会見では

「名前を変えて再出発したほうがいいのかもしれません。ただ、僕らはファンの方に支えられている。イメージを払拭できるようにみんなが一丸となって頑張っていくべきだと、今は判断をしています」

というコメントもありました。

ジャニーズファンにとってジャニーズという名前・響き自体が熱狂的で重要なものなので変えてほしくない、という思いのファンも多いようです。

創業一族が株式100％保有しているため

結局創業家の藤島ジュリー氏が株式会社ジャニーズ事務所の株式100％を保有しています。

誰に文句を言われようが現在は藤島ジュリー氏が個人で所有している会社で彼女が「変えたくない」と思えば変えることはできません。

身内のである創業家の名前を変えたくないのでしょう。

社名変更費用・コストが莫大にかかる

歴史のある会社で、さらに子会社「ジャニーズエンターテイメント」ように「ジャニーズ」が冠になっているグループ会社やサービスが多数あります。

また『関ジャニ∞』や『ジャニーズWEST』といったタレントグループにも「ジャニーズ」が付いています。これらをすべて変更してまたイチからプロモーションをするとなると数億円〜数十億円の費用・コストがかかると言われています。

ジャニーズ事務所は社名変更して創業一族から再出発しなければこれから厳しい

創業家やジャニーズ事務所幹部が思っている以上に世間からの批判・悪いイメージは強く、社名変更しないと今後経営自体が厳しくなってきています。

CM打ち切りも続き、テレビ局もジャニーズタレントを使わない、という判断もでてきています。

早めにジャニーズ事務所という社名を変更し、被害者への補償を行い、所属タレントのためにも再出発してほしいですね。

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